高温作業時の熱中症予防対策【中国風険消息<中国関連リスクニュース>(2026年9月)】
[このレポートを書いたコンサルタント]
- 会社名
- インターリスク上海
- 執筆者名
- 主管 葛永正
2026.9.2
- 近年、中国でも地球温暖化の影響により、極端な高温となる日が頻発しており、高温に起因する従業員の熱中症、さらには死亡事故も発生している。これに伴い、職業性熱中症は、社会・公衆衛生分野における重要な課題の一つとなっている。
- 本稿では、2025年の高温気候の特徴および2026年夏季の高温傾向を踏まえ、国家関連基準に基づき、職業性熱中症の定義、分類および発症メカニズムについて解説するとともに、企業における高温環境下での作業実態およびリスク要因を分析した。
- さらに、リスクの特定、技術的対策、管理体制、健康管理措置および応急対応等、多面的な熱中症予防対策についても整理した。事業者が暑熱対策に関する管理体制を構築・強化する際に参考としていただくとともに、従業員の健康確保の推進にお役立ていただきたい。
1.高温気候の振り返りと今夏の高温傾向予測
(1)2025年高温気候の振り返り
地球温暖化等の影響により、中国における年間平均気温は上昇している(図1)。特に、2021年以降の年間平均気温は、1991~2020年の平均気温から徐々に高温側に乖離する傾向にある。これに伴い、近年、屋外作業に従事する従業員の健康リスクも高まっているといえよう。
図1 全国平均気温の推移(1951年~2025年)


(出典:三張図均出自中国気候公报(2025年))
2025年の年間平均気温は、2024年と並び観測史上最高値となった。近年の高温の特徴として、以下の3点が挙げられる。
① 影響地域の広域化
長江中下流域全体で平均気温が過去最高を更新し、江蘇・浙江・上海など東部沿岸地域では、相次いで最高気温を更新した。華北南部、華東、華中、華南の大部分では、最高気温が35℃以上となる「高温日数」が20~50日に達し、平年同期より10~40日多くなった。山東省、河南省、湖北省などでは、夏季の高温日数が地域の観測史上最高値を更新した(図2)。
② 高温期間の長期化
6月から10月にかけては、最高気温35℃以上の日数は平均16.5日であった。これは平年より7.4日多く、観測史上最多である。主要な高温期間は6月30日から9月9日に集中し、連続期間は72日に達して観測史上第3位となった。10月に入っても江南地域および華南北部では40℃を超える極端な高温が発生し、秋季まで高温が継続する傾向が顕著であった。(図3参照)
図2 2025年全国高温日数平均分布
(単位:日)
図3 2025年6月30日~9月9日の全国高温日数分布
(単位:日)
(図2、図3 出典:三張図均出自中国気候公报(2025年))
③ 高温による熱中症リスクの高まり
広範囲にわたる継続的な高温に加え、高湿度環境が重なることで、人体の蓄熱速度が大幅に高まっている。屋外作業や密閉された作業場に従事する従業員の熱中症リスクが高まっている。
(2)2026年夏季における高温状況について
2025年の極端な猛暑は、一時的な気象現象ではない。エルニーニョ現象の発生状況および政府による気象分析結果を踏まえると、2026年夏季も全国的に高温への警戒が必要である。以下に2026年夏季における高温の特徴を整理する。
① 全国的に平年より高い気温
中程度以上のエルニーニョ現象の影響により、気温上昇傾向がさらに強まり、全国的に平年より高い気温となる見込みである。また、局地的な高温熱波が多発する可能性がある。
② 重点的なリスク地域
6~8月にかけて、華東および華南地域では、厳しい暑さが長期間継続するほか、高温となる期間が複数回発生すると予測されている。長江デルタ地域および福建省北部では、高温日数が27~32日に達すると見込まれており、平年を大きく上回る高温環境となる可能性がある。
③ 体感温度上昇による熱中症リスクの高まり
上記地域では、晴天と降雨が短期間のうちに入れ替わる不安定な天候が続くことで、気温・湿度が上昇し、高温多湿環境となることが予想される。高湿度は身体から熱を放散しにくくし、熱中症発症リスクを高めるため、適切な予防対策を講じる必要がある。
2.職業性熱中症の定義と分類
高温がピークとなる時期には、屋外工事現場、外勤業務、密閉空間および加熱設備を有する作業場等において、熱中症リスクが上昇する。熱中症の発症メカニズムや症状を正しく理解することは、効果的な予防・管理対策を実施するために重要である。
(1)職業性熱中症の定義
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熱中症とは、高温環境下において人体の水分・塩分代謝が乱れることで発症する急性の全身性疾患である。主な障害は中枢神経系および心血管系に現れる。
「職業病分類および一覧(2024年版)」によると、業務中に発症した熱中症は法定職業病に該当する。また、GBZ 41-2019「職業性熱中症の診断」では、職業性熱中症とは、「高温作業環境において熱収支バランスおよび水分・塩分代謝の乱れにより発症し、中枢神経系および心血管系の障害を主な症状とする急性疾患」と定義されている。なお、熱中症はその程度により、表1に示すように分類される。
| 段階 | 分類 | 主な症状 | 症状レベル |
|---|---|---|---|
| 熱中症予兆 | — | めまい、倦怠感、口渇、多量の発汗、集中力低下。体温は正常または38.0℃未満であり、休息により症状が改善する。 | 警戒 |
| 熱中症 | 熱けいれん | 大量発汗後に発生する一時的・間欠的な筋肉けいれんおよび収縮痛。体温は通常正常範囲である。 | 軽度 |
| 熱疲労 | 多量の発汗、皮膚の湿潤・冷感、顔面蒼白、吐き気、心拍数増加、低血圧。体温は上昇するが40℃未満である。 | 中度 | |
| 熱射病 | 体温40℃以上、意識障害(せん妄、昏睡)、発汗停止。横紋筋融解または多臓器機能障害を伴う。 | 重度 |
(2)職業性熱中症の発症要因
職業性熱中症の主な発症メカニズムは、人体の産熱量が放熱量を上回ることである。長時間にわたる熱の蓄積により、体温調節機能、水分・電解質バランス、循環機能等に複合的な障害が発生する。企業において熱中症が発生しやすい代表的な作業環境は、以下の4種類である。
① 高温・強熱放射環境での作業
溶解、鋳造、炉設備による熱処理等の作業では、作業環境が40℃を超える場合があり、赤外線や可視光による熱放射が加わることで、身体表面が継続的に熱を受ける状態となる。
② 高温・高湿度環境での作業
染色加工、製糸等の作業場では、湿度が80%を超える場合があり、汗の蒸発が妨げられることで放熱効率が大幅に低下し、体内に熱が継続的に蓄積する。
③ 夏季の屋外作業
建設工事、道路維持管理、配送等の作業では、直射日光による熱放射を受ける。路面温度が50℃を超える場合があり、紫外線および熱放射の影響が重なることで、人体への熱負荷がさらに増大する。
④ 身体的負荷の大きい作業
土砂掘削、重量物搬送等の高負荷作業では、身体活動による代謝熱が急激に増加し、短時間で人体の放熱能力を超える可能性がある。
(3)高温環境の判定基準
気象学および労働衛生分野では、それぞれ高温環境の判定基準が設定されている。高温環境下で作業を行う際は、これら2つの基準を考慮し、作業時間や作業内容を検討する必要がある。
① 気象学上の基準
気象学では、最高気温が35℃以上となる日を一般に「高温日」と定義している。なお、中国気象当局は高温の程度に応じて3段階の警報基準を設けており、警報基準ごとに屋外作業制限を明示している(表2)。
| 高温警報 | 警報基準 | 屋外作業制限 |
|---|---|---|
黄色警報![]() |
3日間連続して日最高気温が35℃以上となる見込みである。 | 従業員に時間外労働を行わせてはならない。 |
オレンジ警報![]() |
24時間以内に最高気温が37℃以上となる見込みである。 | 1日の作業時間累計を6時間以内とする。 連続作業時間は国家規定を超えてはならない。気温が最も高くなる時間帯の3時間以内は作業を実施しない。 |
赤色注意報![]() |
24時間以内に最高気温が40℃以上となる見込みである。 | 当日の屋外作業を中止する。 |
② 労働衛生上の基準
労働衛生上は、湿球黒球温度(WBGT)指数により、作業強度に応じた1日の累計労働時間の上限を定めている。WBGT指数とは、気温、熱放射、湿度等の要素を総合的に評価し、人体が受ける熱負荷を把握するための数値である(表3では、例えば「身体作業強度レベルⅠ」と「1日の累計労働時間上限8時間」が交差する「30℃」がWBGT指数にあたる)。したがって、企業は、高温日となる可能性のある日には、湿球黒球温度計を使用するなどして当日のWBGT指数を把握し、作業強度に応じた労働時間を設定する必要がある。
| 1日の累計 労働時間上限 |
身体作業強度レベル | |||
|---|---|---|---|---|
| Ⅰ(n≦15) | Ⅱ(15<n≦20) | Ⅲ(20<n≦25) | Ⅳ(n>25) | ミシン作業、 電子部品組立など |
鍛造、除草作業 など |
重量物運搬、 ハンマー鍛造など |
高強度運搬、 掘削作業など |
| 8時間 | 30°C | 28°C | 26°C | 25°C |
| 6時間 | 31°C | 29°C | 28°C | 26°C |
| 4時間 | 32°C | 30°C | 29°C | 28°C |
| 2時間 | 33°C | 32°C | 31°C | 30°C |
※注:nは労働強度指数と呼ばれ、労働内容に応じた身体への負荷を示すものである(労働時間率、エネルギー代謝率、性別係数、作業方式係数を乗じて算出される)。
3.熱中症の予防対策
事業者と従業員は、双方が連携して防護体制を構築する必要がある。つまり、企業は体系的な熱中症対策を実施し、従業員は自身の防護意識および緊急時対応能力を向上させることが望まれる。組織と個人が相互に取り組むことで、熱中症の発生リスクを効果的に低減し、特に重症の熱射病に至ることを最小限に抑えることができる。
(1)企業による体系的な熱中症予防対策
企業は、従業員の健康を保護する主体として、リスクの特定、技術的対策、総合管理、健康管理、保健対策・応急救護の5つの観点から、体系的に職業性熱中症予防対策を行う必要がある(表4)。
| 分類 | 項目 | 具体的な内容 |
|---|---|---|
| リスクの特定 | 熱源・環境調査 | 作業場所における放射熱源(溶解炉、高温配管、熱処理設備等)を確認する。 |
| 屋外作業場所および防護状況を確認する(遮光設備のない日射暴露エリア、路面からの熱反射が大きいエリア等)。 | ||
| その他の高温環境(屋外35℃以上、屋内密閉環境32℃以上)および高温多湿環境(湿度60%超により発汗が蒸発しにくい環境)の作業場所を確認する。 | ||
| 各作業場所の換気状況を確認する(扇風機、排気設備、空調設備の設置状況、密閉空間や地下室等の有無)。 | ||
| 各作業場所のWBGT指数を測定・算定し、高温・高湿度環境となる作業場所を特定する。 | ||
| 各職種・作業における身体作業強度(軽度・中度・重度・極重度)を確認し、連続作業時間および交替・休憩状況を把握する。 | ||
| GBZ 2.2、GBZ/T 189.7、GBZ/T 229.3-2025等の関連要求事項に基づき、作業強度および作業時間がWBGTによる高温作業基準値を満たしていることを確認する。 | ||
| 技術的対策 | 発生源対策による暑熱低減 | 新技術、新工法、新材料、新設備を導入するなどして高温の発生源を絶つ。 |
| 従業員と熱源を隔離する(屋内の遮熱対策、屋外の日射遮蔽対策等)。 | ||
| 換気等により高温作業場所の湿度を低減し、身体からの放熱を促進する。 | ||
| 高温作業場所の近くに休憩場所を設置し、椅子、換気設備または空調設備を配置する。なお、作業場所内外の温度差が過大にならないよう配慮する。 | ||
| 総合管理 | 制度・警戒態勢 | 特殊な高温作業を行う職場について、熱中症予防に関する個別対策計画を策定する。 |
| 気温変化の報告体制を構築し、高温気象が発生した場合には作業内容や作業条件を適時見直し、注意事項を周知する。 | ||
| 始業前・終業後の報告体制を構築し、従業員が体調不良を感じた場合には速やかに報告できる仕組みを整備するとともに、その後の作業内容を適切に調整する。 | ||
| 高温対策用品および手当の支給管理制度を整備し、定期的に備品数量を確認するとともに、支給記録を確認のうえ、適切かつ十分な支給を実施する。 | ||
| 妊娠中の女性従業員については、レベルⅢ以上の高温作業および35℃以上の屋外作業に従事させない。 | ||
| 過去の熱中症や体調不良事例を収集し、発生要因を分析したうえで対策を講じる。 | ||
| 金銭や高温作業手当の支給に替えて暑熱対策用品の配備省略は厳禁とする。 | ||
| 通気性が良く、淡色でゆったりした作業服(綿・麻素材等)を支給し、通気性の悪い厚手の防護服や密閉型防護服の使用を避ける。 | ||
| 作業人員管理 | 高温時間帯にはWBGTを定期的に測定し、異常が確認された場合は作業計画を速やかに修正する。 | |
| 現場での暑熱低減、作業交替、配置変更等の対策を確実に実施し、作業負荷が法規制上の基準を超えないよう管理する。 | ||
| 従業員の出退勤時における体調不良状況の報告ルールを整備し、体調不良者の作業従事を禁止する。 | ||
| 毎年、高温シーズン前に高温環境への対策内容を確認し、課題の改善を行う。 | ||
| 高温時間帯における高負荷作業の連続実施を避け、比較的気温の低い早朝・夕方の時間帯を活用するとともに、適切な交替休憩を設定する。 | ||
| 高リスク者(高齢者、妊娠中の従業員、基礎疾患を有する者、服薬中の者等)は、可能な限り複数人で作業させ、単独作業を避ける。 | ||
| 外部施工業者や保全作業員を適切に管理し、高温への対策を周知するとともに、暑熱対策を実施する。 | ||
| 教育・訓練 | 定期的に熱中症発生時の報告手順を周知する。 | |
| 従業員の熱中症予防意識を向上させ、熱中症の兆候把握、個人での対策および救護に関する知識を習得させる。 | ||
| 健康管理 | 従業員の健康管理 | 高温作業に従事する従業員を対象に健康診断を実施し、高リスク者リスト(高齢者、妊娠中の従業員、基礎疾患を有する者、服薬中の者等)を作成する。 |
| 従業員に職業上の就業制限対象となる疾病等が確認された場合は、速やかに作業配置を変更する。 | ||
| 新規入職者、復職者、配置転換者および疾病から回復した者については、高温作業の負荷を管理し、作業強度および作業時間を増加させる場合は徐々に行う。 | ||
| 重度の熱中症を発症した従業員については、復職前に暑熱環境への適応力を回復させる必要があり、必要に応じて心理面・生理面から評価を行う。 | ||
| 十分な量の暑熱対策用飲料を提供する(塩分濃度0.1~0.2%、水温8~12℃程度が望ましい)。 | ||
| 十分な量の熱中症対策用の医薬品を備蓄する。 | ||
| 工場内に暑熱対策用医薬品を配置する。 | ||
| 保健対策・応急救護 | 救急資機材・対応計画 | 工場内の高温作業エリアには体温計を配備し、血圧計等の測定機器を設置する。 |
| 工場内に身体冷却用品を配置する(冷水、氷、冷水タオル等)。 | ||
| 必要に応じて担架や搬送用ボード等の救急資機材を配置する。 ただし、使用時には傷病者への二次的な負担や傷害を防止する。 |
||
| 従業員が作業中に体調不良を感じた場合は、速やかに報告させ、担当者が付き添って経過を確認する。長時間休憩しても回復しない場合は、速やかに医療機関を受診させる。 | ||
| 高温環境下での熱中症に関する緊急対応計画および救急対応手順書を策定する。 | ||
| 緊急対応計画に基づき、救護担当者および救急資機材を配置する。 | ||
| 定期的に熱中症症状の識別および応急救護訓練を実施し、従業員に防護設備の設置場所および使用方法を周知する。 |
(2)従業員個人による熱中症予防対策
従業員一人ひとりが自身の健康管理の主体であり、率先して暑熱対策に取り組む必要がある。具体的には、表5に示すように、日常生活管理、食事管理、作業時の防護、環境への適応、体調確認の5つの観点を踏まえ、適切な予防対策を講じることが望ましい。
| 分類 | 実施内容 |
|---|---|
| 日常生活管理 | 十分な睡眠時間を確保し、夜更かしや過度な疲労を避ける。 疲労状態では暑熱環境への適応能力が大きく低下する。 |
| 睡眠時は適切な温度管理を行い、エアコンの風が直接当たることによる冷えや体調不良を防止する。 | |
| 日常的に適度に運動し、身体の基礎的な暑熱適応能力を高める。 | |
| 食事管理 | 食事は消化しやすい淡泊な食品や野菜・果物を中心とし、高脂肪・高カロリー食品の過剰摂取を控える。 |
| 作業開始前には適量の食事を摂り、低血糖による体調不良や熱中症発症リスクを防止する。 | |
| 水分摂取量は通常時の約1.5倍を目安とし、「少量を複数回摂取する」ことを基本とし、喉の渇きを感じる前に水分補給を行う。 | |
| 薄い塩水、電解質飲料、緑豆スープ等を優先的に摂取し、体内の電解質バランスを維持する。 | |
| 飲み物の温度は8~12℃程度とする。大量の冷水摂取は胃けいれんを防ぐため避ける。 | |
| アルコール飲料、糖分を多く含む飲料、炭酸飲料、カフェインを含む飲料の摂取を控える。 | |
| 作業時の防護 | 12:00~16:00の高温ピーク時間帯における長時間の屋外作業を可能な限り避ける。 |
| 綿・麻素材等の淡色で通気性の良いゆったりした作業服を着用し、屋外作業時には帽子や日焼け止め等を使用する。 | |
| 作業中は汗を適時拭き取り、適度な汗の蒸発を促す。 | |
| 冷却シート、小型扇風機、清涼剤、熱中症対策用薬品等を携帯する。 | |
| 作業の合間には、涼しい休憩場所を積極的に利用し、交替で休憩する。 | |
| 環境への適応 | 屋内空調温度は26~28℃を目安とし、室内外の温度差は8℃以内に抑える。 |
| 大量に発汗した後は、汗を拭き取り、濡れた衣服を交換してから空調環境へ移動し、冷風が直接身体に当たることを避ける。 | |
| 環境温度が32.2℃を超える場合、扇風機のみでは十分な冷却効果が得られにくいため、冷水による身体冷却や空調設備を併用する。 | |
| 体調確認 | めまい、倦怠感、動悸等の体調不良が発生した場合は、直ちに作業を中止して休憩し、速やかに現場管理者へ報告する。 |
| 休憩後も症状が改善しない場合は、速やかに医療機関を受診する。 |
(3)熱中症発症時の救急対応フロー
従業員に熱中症と思われる症状が発生した際は、症状の程度に応じて段階的に救急対応を実施する必要がある。軽症の熱中症初期症状と重症化した熱射病では対応方法が異なるため、適切な処置手順に基づき対応することが望まれる(表6)。
| 程度 | 対応措置 |
|---|---|
| 熱中症の初期症状・ 軽度熱中症 |
|
| 重度熱中症 (意識障害あり) |
|
4.まとめ
地球温暖化の進行等により、猛暑や極端な高温現象は珍しいものではなくなっている。これに伴い、企業には、高温による従業員の健康リスクへの対策を、平時から継続的に整備していくことが求められている。具体的には、湿球黒球温度(WBGT)等の科学的指標に基づき、高温下での作業内容や作業時間を適切に管理するとともに、暑熱対策のための飲料や救急資機材を十分に配備したりすることなどが挙げられる。また、従業員に対して暑熱対策に関する教育を行い、生活リズムの調整、適切な服装の着用、体調の自己確認等の個人防護措置を促すことで、従業員自身による主体的な健康管理を推進する取組も望まれる。
当社インターリスク上海では、企業の防災担当者および従業員向けに、高温下での作業における健康管理体制の構築支援や、熱中症予防対策等に関する教育・研修等を行っている。是非、ご活用いただきたい。
【参考文献】
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https://niohp.chinacdc.cn/kpdw/201806/t20180629_181060.htm. - 国家卫生健康委员会. 关于热射病,国家卫生健康委权威解答来了![EB/OL]. (2022-07)[2026-07-30].
https://www.nhc.gov.cn/yzygj/c100067/202207/5400c058ad124d1587146c18dfdb93bc.shtml. - 中国疾病预防控制中心. 桑拿天热易中暑,防护知识要清楚[EB/OL]. (2025-08-21)[2026-07-30].
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https://kepu.wjw.gz.gov.cn/zs/content/post_6045.html. - 健康南昌. 高温作业及高温天气作业职业健康风险提示. [EB/OL]. (2024-07-08)[2026-07-30].
https://mp.weixin.qq.com/s/Q1xhqvk1dhdpfwChLylN6Q. - 中华人民共和国国家卫生健康委员会. GBZ 41-2019 职业性中暑的诊断
- 中华人民共和国卫生部. GBZ 2.2-2007 工作场所有害因素职业接触限值 第2部分:物理因素
- 中华人民共和国卫生部. GBZ/T 189.7-2007 工作场所物理因素测量 第7部分:高温
- 中华人民共和国卫生部. GBZ/T 229.3-2010 工作场所职业病危害作业分级 第3部分:高温
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